はじめに
私は40代サラリーマン、2人の子供がいます。
その子供たちに「教育」という財産を残すべく、ある程度の教育費を投じてきました。
財産（お金）は残しても盗まれることがありますが、知識は盗まれることがありません。
そこで今回は、我が家ではどれくらいの教育費をかけたのか、そして今後どれくらいかかるのかを明らかにしたく、纏めることにしました。
現在子持ちの方、これから子持ち予定の方、には特に参考になるかもしれません。
なお、私のブログのメインは「トラリピFX」による不労所得でして、月に約50万円の利益を出しています（2022年実績）。
ご興味があれば、そちらも合わせてご覧ください。
教育費はいくら？
我が家の教育費
我が家で既にかかった教育関連費用、および、今後想定される同費用をすべて概算で纏めました。（下表）
ただし、以下の注意点も合わせてお読みください。
- 我が家の子供は2人とも中学受験をし、私立の中高一貫校に入学した
- 大学受験したが、私立大学に入学した
- 大学院に行くことを、本人から意思表示済み
- 食費、他の習い事、小遣いなどは無視
- 大学は自宅から通うことを想定
- 上の子と下の子で背景・状況等の事情が異なるため、同じ金額にはならない
- 塾代等は、（当時と比べて）さらに値上げされている可能性がある
いかがでしたでしょうか？
あくまでも一例として捉えていただきたいですが、もしご自身の家庭にも当てはまるようでしたら参考になると思います。
ピーク時は年間450万円となっており、既に日本人の平均年収です。
もし手取りで450万円を得るなら、年収は600～700万円が必要となるでしょう。もちろん、ここには家賃や食費などの生活費は含まれていませんが。
計算してみて、いま私が驚いているところです。ゾッとしています。（呆れています）
我が家では、中学受験して大学受験もしましたが、結局私立大学に通うなど、むやみに高いルートに進んでいます。（親の力量不足です）
これが国公立の中高、そして大学となるならば、費用は大きく異なるでしょう。
また、我が家の子供たちは理系（医薬含む）のため、文系よりも大学費用が高くなります。
それぞれの家庭で条件が異なりますので、これらを参考に、ご自身も計算されてみてはいかがでしょうか。
受験年は費用が跳ね上がる
表を見ての通り、中学受験・大学受験の年は、塾・受験にお金がかかります。
想像の通り、受験年は通常の授業も増えるほか、特別対策（夏期講習・冬期講習・合宿・学校別特別対策・等）の費用もかかりますので、急激に費用が跳ね上がります。
加えて、受験するために受験費用（受験する学校の数に依存する）と、合格した学校を確保するために支払う「手付金」のような費用なども含まれます。もちろん、それは捨て金になることもあります。
特別対策や受験費用には、交通宿泊費も含まれます。家から遠い国立大学を受験するとき、小さい子供に特別対策授業を受けさせるために同行するとき、などです。
お金もかかりますが、親の時間と労力もかかります。（大学受験の場合、自立した子供であればその限りではありません）
各家庭において条件や事情が異なりますので、全て当てはまるわけではありませんが、費用が増えることは理解できると思います。
教育費の準備は長期戦
あくまでも我が家の場合ではありますが、「教育費」の視点から見た場合、15年以上にわたって準備しておく必要があることを、表が示してくれています。
中学受験をしない、大学院にはいかない、兄弟が我が家よりもっと離れている、など、条件が異なれば、教育費と戦う年数も変わってくるでしょう。
ただ、教育に前傾姿勢で取り組む場合は、長期戦になりやすいことが分かると思います。
一方で、親がいつまでも若いわけではありませんし、常に年収（手取り）が増え続けていくわけでもありません。
それらを背景に、当初立てたその教育プランが予定通りに進むかどうかは意外と不明瞭となるため、リスクも隠れていることを十分に理解しておかなくてはなりません。
20年近く先を見て行動するなんて、投資と同じようなものです。
子供の将来
今までは親目線でしたが、子供から見た場合はいかがでしょうか。
子供本人からしてみれば、私立中学の存在など知らなければ中学受験などしないでしょうし、「大学なんて行かなくていいよ」と親が言えば「そういうもんなんだ、行かなくていいや」と思うこともあるでしょう。
しかし、クラスの半分が私立受験するらしい、大学行かないと就職できないらしい、なんてことを子供同士で聞いてしまうと、子供本人も「受験したい」と言うでしょう。
あるいは、子供本人がとても賢くて「医学部受験したい」「東京の大学に行きたい」と言うこともあるでしょう。
そんなとき、「お金がないから諦めて」と親は言えるでしょうか。
冒頭で、「財産（お金）は残しても盗まれることがあっても、知識は盗まれることがない」と述べました。
それだけでなく、お金がないことで子供の将来を奪う可能性もある、ということも認識しておかなくてはならないでしょう。
残念ながら、親の経済力と学歴が比例する傾向にあるようですけれども、受け止めなくてはならない現実でしょうか。
ただし一方で、補足しておきますと、大学費用のために「奨学金」という制度もありますし、私立中高の進学校に行っても学力が伸びるとは限らないというようなエビデンス（正確に把握していませんが）もあるようですから、必ずしもこのような進路を辿る必要がありません。
また、大学受験を避けたければ、大学付属中学（高校）などに進学することで受験費用を抑えることも手段の一つでしょう。
この辺りは、全て家庭の価値観に依存するものになります。
子持ちもFIREできる？
子供が自立するまでFIREは難しいかも
上述の通り、子持ちでもFIREできるかという点については、全て「どこまで教育費をかけるか？」に影響することが理解できると思います。
子供の教育レベルを下げたくないという価値観をお持ちの方は、ある程度の教育費がかかることを覚悟する必要があり、その分を貯めておかなくてはならないでしょう。
（塾や偏差値だけが教育ではありません！ とは言え、こういう現実もありますよね…）
FIREは、投資の利益額が生活費を上回っている状態であると認識していますが、子持ちの方はその生活費のなかに教育費を含めなくてはなりません。
もし我が家のようなケースになってしまった場合は、ピーク時に年間450万円の追加利益がなくてはFIREが成立しません。
その他の数年間であっても、年間200万以上は必要になると見積もられます。
もし4%ルールをご利用されるのでしたら、プラス5,000万円が必要でしょう。（年間200万円）
果たして、これ（5,000万円の種銭追加）が現実的なFIREと言えるでしょうか？
富裕層には関係ないことでしょうけれども、一般人（私含む）にとっては非現実的で、子供（幼児・学生）を持っている親にはFIREは簡単に望めるものではないと考えています。
逆に、親がこれら教育費の試算を間違えてFIREしてしまったら、子供の将来の選択肢が狭まってしまう可能性があるわけです。
以上より、これは個人的な意見ですが、子供が自立するまではFIREできないだろう、というのが私の結論です。
FIREしている人が参考になるか？
もし私のように教育費にも興味があるのでしたら、FIREしている人を見かけた際、その人が子持ちかどうか、子持ちの場合は子供が何歳か、教育に対する意欲・意見はどうなのか、価値観を確認してみてはいかがでしょうか。
FIREの判断材料として参考にしてみるのも良いでしょうし、その人を参考にすべきかどうかを判断できるようになると思います。
なお、インフルエンサーは投資（FIREの源）とは別の収入（ブログなど）があるため、個人的には参考にしていません。
公開しているその投資だけでFIREできるのだと勘違いしてしまう可能性があるからです。
また、SNS等でFIREの意見や経験を発信している人も多数いますが、圧倒的な資産（数億以上）を持っている人以外の発信を鵜呑みにするのは、（個人によって背景が大きく異なる）上記理由からやや危険であるように感じます。
FIRE後だって試算通りに「毎年」利益が得られる確証はないです（マイナスの年もある）し、これからも物価が上がり続けたらどうなるのでしょうかね？教育費どころではないような気がします。
まとめ
今回は趣向を変え、教育費に焦点を当てて考察してみました。
我が家の教育費は、自分の想像以上の金額となっていて驚きましたが、これにより生活が圧迫されていたことが改めて良く分かりました。
子供の将来を考え、教育レベルを下げたくないという気持ちは、どの親にもあると思います。（繰り返しですが、塾や偏差値だけが教育ではありません！）
そうなると、教育費をかけてあげたくなるのが親心かもしれません。
一方で、親としては「自分自身の人生」のためにFIREを目指したいという気持ちもあるはずで、そのためには多くの種銭も必要です。
自身の目標を達成させるも、自身の家族を守るも、自身しかできません。
これらの葛藤に苦しみながら現代を生きる仲間に、我が家の状況と私の考えを述べてまいりましたが、これらが参考になるようでしたら嬉しい限りです。
おわりに
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
私の不労所得に関するブログをご覧になりたい方は、こちらからご覧になってください。
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